東京インテリア家具の企業研究

今回ご紹介するのは、関東や東北を中心に、家具・インテリア用品等の開発・販売によるライフスタイルコーディネートで有名な東京インテリア家具。

この記事を読んでいる方の中には、東京インテリア家具への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、東京インテリア家具の経営理念や同じ家具インテリア業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある家具インテリア会社の中で、なぜ東京インテリア家具なのか？」という質問への対策を考えましょう。


東京インテリア家具について深く知るために、まずは東京インテリア家具の経営理念を確認しましょう。そこから東京インテリア家具が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

東京インテリア家具の企業理念は、以下の通り。
『地球と家族にやさしい・・・
健康 人にやさしい暮らし
ホルムアルデヒド等、人体に有害な科学原材料の使用を控え、自然素材を活用し安全に配慮した商品づくりを心がけております。
環境 地球にやさしい暮らし
ものを大切にする心豊かな暮らし方の提案やリサイクルを目的とした、無駄を出さない商品開発研究に力を注いでおります。
品質 良いものをより安く
品質・安全性は勿論、デザイン性・機能性などライフスタイル・ニーズに対応した商品を、どこよりもお求めやすくお届けいたします。』
（出典： 東京インテリア家具ホームページ基本理念 ）

ここから分かるポイントは、「顧客主義」「主体性」「社会貢献」の3点。
東京インテリア家具の社員として、顧客の豊かな住まいづくりを提案するために、日々向上心を持って知識や情報収集に努め、常に心地よい暮らしづくりを追求していくこと。
変化の激しい社会にあっても、その環境に対して柔軟な姿勢で対応していくこと。
その結果、顧客からの信頼を得て、会社の目標達成に貢献する。
さらに会社が発展をし続けることで、明るく夢のある社会の創造にも寄与していく。
東京インテリア家具は、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標を、どのようにたてたか
• 目標達成のために個人として、どのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験から学んだことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、家具インテリア業界における東京インテリア家具と競合会社と比較してみましょう。
東京インテリア家具の競合といえば、大塚家具が挙げられます。
東京インテリア家具と大塚家具はどのように違うのでしょうか。

東京インテリア家具は昭和41年創業。以来、流通システムの改革など、グローバルな戦略を駆使した家具やインテリア用品等の開発と販売を提供するライフスタイルコーディネート企業として、業界内でもその独自性を見せています。
近年は、高齢社会を新たな事業創出の機会として捉え、福祉用品貸与事業も展開。
さらに国内における店舗展開も加速しており、名古屋への初出店を皮切りに西日本エリアの進出を図っています。

対する大塚家具は昭和44年に創業。国内におけるインテリアのリーディングカンパニーとして、オリジナル企画・開発や独自の流通システム構築など、きめ細やかなサービスを積極的に導入しています。
また、一般家庭向けの家具販売以外にも、コントラクト事業、やハウジング関連事業など、法人案件にも積極的に取り組んでいます。

次に東京インテリア家具と大塚家具の財務状況を見てみましょう。
平成26年度における売上高は、東京インテリア家具が520億1,000万円であるのに対し、大塚家具は555億100万円とほぼ互角の結果に。
東京インテリア家具、大塚家具ともにIKEAを除く国内家具インテリア業界では第3位、第4位を争う間柄となっており、両社の業界シェア率を足すと15％強となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年の家具店業界で絶好調といわれるのがIKEAとニトリの2社。平成24年度時点では、ニトリは28期連続の増収増益が目前、国内で300店舗超、アメリカ、中国、台湾にも進出。
一方のイケアは27カ国で315店舗を展開、名実ともに世界最大の家具チェーンとして君臨しています。
両社はともに、機能的かつデザイン性に優れ、価格も手頃な「ホームファニシングストア」として絶大な支持を得ており、日本の家具・インテリア業界に大きな影響を与えています。
このような状況の中、イケア・ジャパンのピーター・リスト社長は日本の経済情勢はまだ厳しい状況が続くと感じており、消費税増税後の人々の購買意欲は消極的な傾向にあると指摘。
さらに為替の不安定な動きや資源の高騰に小売業者が影響を受けており、イケア・ジャパンも例外ではないことをコメントしています。
しかしながら、ますます商品の価値を熟考するようになったお客が増えることは、優れたデザインと機能性を持った製品を低価格で人々に提供するイケアにとっては、よい機会だと捉えることもできるでしょう。

インテリア業界の競合で言えば、良品計画、ニトリ、イケア、大塚家具などが挙げられます。

ここまで東京インテリア家具についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう�