大塚家具の企業研究

今回ご紹介するのは、ソファーやベッドなどの家具販売で有名な大塚家具。

この記事を読んでいる方の中には、大塚家具への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、大塚家具の経営理念や同じ家具業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある家具会社の中で、なぜ大塚家具なのか？」という質問への対策を考えましょう。


大塚家具について深く知るために、まずは大塚家具の経営理念を確認しましょう。そこから大塚家具が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

大塚家具の企業理念は、以下の通り。
『国内外の家具、インテリアの企画・開発・販売を通じて、人が集うあらゆる環境を創造する。』
（出典： 採用情報 ）

ここから分かるポイントは、後半の人が集うあらゆる環境を創造するという点。
環境を創造する、という点からは家具を販売するだけではないという意気込みが感じられます。実際、大塚家具は、オリジナル商品の企画や開発、輸入商品の在庫管理、アフターメンテナンスに渡りすべてを行っています。家具に関する、あらゆるサポートを通じて環境を創っていく、つまりただ販売して終わりではなく、その後も商品を使っている人が想像できるサービスを行っていくということです。この点からサービスの高さが伺えます。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の三点です。

• 課題を解決するために考え抜く力
• 自分のやることを見つけるために必要な前に踏み出す力
• 最大の成果をあげるためにチームで働く力

次に、家具業界における大塚家具と競合会社と比較してみましょう。
大塚家具の競合といえば、ニトリ、イケア、良品計画、東京インテリア家具、島忠などが挙げられます。
では、大塚家具と島忠はどのように違うのでしょうか。

家具専門店、ホームセンター「島忠」「HOME'S」を展開する島忠、高級品主体に家具を販売してきた大塚家具、それぞれの売上高と市場シェア等をまず比較してみましょう。大塚家具の売上高は562億円（平成26年3月）、島忠の売上高は528億円（平成26年3月）で、共に市場シェア率は7％前後となっています。

島忠の決算短信（平成27年8月期 第３四半期）によると、営業利益は76億8千6百万円（前年同四半期比27.1%減）、経常利益108億4千5百万円（前年同四半期比14.7%減）、四半期純利益は67億4千7百万円（前年同四半期比13.5%減）と全て減少しています。全体の売上高に占める構成では、家具・ホームファッション用品は30.3%、ホームセンター用品は69.7%とホームセンター用品に重きが置かれていることが分かります。つまり、島忠は、家具販売よりもホームセンター事業の方が中心となっていると言えます。

一方、大塚家具の決算短信（平成27年12月期 第３四半期）によると、売上高は420億12百万円（前年同期比0.2％減）となっています。売上総利益は、226億51百万円（前年同期比2.3％減）で、島忠と同様前年比で純利益は減少しています。しかしながら大塚家具は、店舗だけではなく、法人向けのコントラクト事業なども手がけていることは強みとなっています。店舗は、408億57百万円（前年同期比0.8％減）ですが、コントラクト事業が11億２百万円（前年同期比27.0％増）と前年比で増加しています。

また、大塚家具は2015年11月４日から全16店で展示する約34万点の商品を対象に売りつくしセールを実施し、セール後には順次改装を行い、高級品主体に構成してきた売り場を見直すことになっています。大塚家具の革新的なビジネスモデルの見直しは評価できますが、具体的にどのように売り場を造っていくのかという点が今後の成長に関わっていくと思われます。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
矢野経済研究所の推計では、2014年の家庭用家具の国内市場は、05年比16％減の9957億円と発表されています。この中では、低価格が強みである「ニトリ」や「イケア」などの競争環境が厳しくなっており、価格競争が激化していることが伺えます。

一方、家具販売については近年、新形態も登場してきています。その一つの例が「ベイクルーズ グループ」が運営するインテリアショップ「ジャーナル スタンダード ファニチャー（journal standard Furniture）」。衣・食・住のすべてを提案するという新業態で、アパレルのラインナップ以外に、ジャーナル スタンダード ファニチャーの家具や生活雑貨も販売されています。

長期的に見ると、少子高齢化に伴う新設住宅数の減少が予測され、国内の家具、インテリア市場は縮小傾向にあると言えます。そして、国内市場の減少から、高級家具よりも低価格の家具の需要が増えていること、また単に家具を販売するだけではなく、ライフスタイルを提案する新しい業態の出現が家具業界の新しい動きとなってきています。

ここまで大塚家具についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選�